• EVやPHEV、充電器について良く分からない
  • 国のEV補助金を利用して設置したいが良く分からない
  • 複数台EV充電器を検討したいが、固定費を安く抑えたい
  • EVやPHEV、興味はあるけど車について良く分からない

どんなご相談でも
可能な限りお伺いします!

  • 月極駐車場をにEV充電器を設置して他と差別化したい
  • 国のEV補助金を利用したいが良く分からない
  • 複数台EV充電器を検討したいが、固定費を安く抑えたい

EV補助金を利用して
実質ゼロ円で導入頂けます!

会社
事務所

会社<br>事務所
種別
基礎充電
普通充電
3kw 6kw
主に営業車両用など。

★補助金を利用した導入に期待。
-
急速充電
20~30kw程度 40kw程度 50~90kw程度
備考

導入車両含めた全体バランスでの検討が必要。

事務所例1

事務所例2

事務所例3

事務所例4

月極駐車場

月極駐車場
種別
基礎充電
普通充電
3kw 6kw
将来的には全台設置を期待したい所です。現状流通している車両シェアやスペックを考慮すると、3kWにて1台でも多くの充電器を設置すべきと考えます。

★インフラ補助金を利用した導入に期待。
-
急速充電
20~30kw程度 40kw程度 50~90kw程度
備考
-

集合住宅

集合住宅
種別
基礎充電
普通充電
3kw 6kw
現状は共用部分への設置が徐々に進んでいます。

★インフラ補助金を利用した導入に期待。
共用部分への設置ケースでは、運用ルールにもよりますが、占有時間が短くて済むメリットがあります。コンセントタイプと比較した場合にかなりの費用アップとなります。
急速充電
20~30kw程度 40kw程度 50~90kw程度
ランニングコストから導入されるケースは少ないと思われます。
備考

EVやPHEV車両の増加に伴なう入居者からの充電ニーズ増加、および資産価値向上目的での導入ご相談が増えております。

賃貸では、インターネット設備(個別契約型/全戸一括契約型)の標準付帯と同様に、これからの付帯設備としてのご検討が多い様です。

集合住宅例

ゴルフ場・
練習場

ゴルフ場・<br>練習場
種別
目的地充電
普通充電
3kw 6kw
滞在時間から、これから導入が進む見込です。

★インフラ補助金を利用した導入に期待。
大容量バッテリー車比率が高いと想定時に望ましいと思われますが、コスト面からは現状3kWがお勧めとなります。
急速充電
20~30kw程度 40kw程度 50~90kw程度
- -
備考

平均滞在時間
ゴルフ場:6~7時間
練習場:2~3時間

遊技施設・
映画館等

遊技施設・<br>映画館等
種別
目的地充電
普通充電
3kw 6kw
★インフラ補助金を利用した導入に期待。 -
急速充電
20~30kw程度 40kw程度 50~90kw程度
充電最大30分で車両へ戻り動かすルール上、一度入場すると車両へ戻れない施設単独には急速充電は不適で、複合施設・サービス付帯設備としての導入判断になると思われます。
備考
-

宿泊施設

宿泊施設
種別
目的地充電
普通充電
3kw 6kw
これからの付帯設備で考えた場合、ランニングコストを加味すると多くの場合こちらで十分と思われます。

チェックインより12h充電×3kW×=36kW程度の充電を想定。

36kWは以下に相当。
⇒80kWhのメーター残55%(空き45%)
⇒60kWhのメーター残40%(空き60%)
⇒40kWhのメーター残10%(空き90%)


★インフラ補助金を利用した導入に期待。
駐車スペースへの一部設置がメインになると思われます。3kWで設置台数を優先するかを含め検討が必要です。

チェックインより12h充電×6kW×=72kW程度の充電想定時、
殆どの車両で満充電程度まで可能となります。('23/3時点、国内販売EV車両の最大容量はメルセデスベンツの107kW)

72kWは以下に相当。
⇒107kWのメーター残33%(空き67%)
⇒80kWhのメーター残10%(空き90%)
⇒60kWh、10hにて満充電。
⇒40kWh、約7hにて満充電。
急速充電
20~30kw程度 40kw程度 50~90kw程度
まだまだ少ないですが、導入事例は見受けられます。 -
備考

急速充電では100%とならない為(多くの車両では80%程度より充電入力を絞る為)、普通充電では残りを補助充電する事をメインで考えます。

宿泊客の平均滞在時間:約12時間

※各電力会社には専用電力プランの新設を期待したい所です。
(利用されていない月には基本料を課さない等)

ホテル例

宿泊施設例

EV充電器設置に関しての基礎知識

EV・PHVの国内販売状況

EV・PHVの国内自動車販売数に占める割合は2017年以降1割を超え、2021年は18%まで上昇、国内販売車種数についても年々増え続けています。
国の補助金効果やガソリン代の高騰等から、EV・PHVへのシフトが進んでいます。

自動車販売数に占めるPHV・EVの割合
自動車販売数に占めるPHV・EVの割合を示すグラフ

一般社団法人日本自動車販売協会連合会より

燃料別販売台数(乗用車)
燃料別販売台数を示すグラフ

一般社団法人 次世代自動車振興センター 補助金紹介資料より

EV・PHVの国内自動車販売数に占める割合は、乗用車全体の販売台数が落ち込む中、2022年は4%まで上昇、国内販売車種数についても年々増え続けています。
国の補助金効果やガソリン代の高騰等から、EV・PHVへのシフトが進んでいます。
世界的な半導体不足が続く中、2023年は大量の受注残となっている車両の納車が始まる為、右肩上がりとなる事が予想されます。

昨年より熊本で建設を開始した半導体工場(主に車両用半導体)の完成には最低3年かかると言われています。最先端の半導体は現状台湾で作られており、アメリカも台湾と同レベルの半導体工場を建設中です。

EV補助金について

EV充電器設置の補助金について

EVのインフラについて

EVのインフラについて

EVの充電費用について

EVの充電費用について

電気自動車のEV充電器設置導入検討にあたり

多くの管理者様が、EV充電器導入に際して
問題点を抱えておられます。

電気自動車(EV)充電器導入に当たっての問題点

問題点

  • ユーザー費用負担をどうする?
  • 課金管理をどうする?
  • スタッフによる管理で管理組合での議決を取れる?
  • 知らない人に無断で利用されない?
  • 利用状況はどの様に把握する?

・・・etc.

EVstand 充電システムを利用する事で解決できます!

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