保存版として、これから電気自動車(EV)へ乗り換え検討の方、各社の充電サービスを比較される方向けに保存版として頂ける様な内容を紹介していきたいと思います。
スマホQR読取等から個人情報やカード情報等を入力し、その都度利用する事も可能ですが、利用するサービスによってはアプリインストールやアカウント登録等を事前に済ませておく事でスムーズに利用が出来ます。
一部の試算表へ従量課金との比較用試算表を追加致しましたので、既に電気自動車(EV)ドライバーの方は、普段よりご自身の車両の15分充電量や30分充電量を把握されておく事で(急速充電器の画面や車両ディスプレイで確認出来ます)、徐々に設置されつつある従量課金も含めた比較がし易いかと思います。
これからの課題として、「従量課金化」及び、まだまだ少ない設備稼働率を上げる為にテスラの様な「充電時間の超過料金」のスタートが待たれます。
<急速充電器利用時のルール>
・殆どの設備は、充電器側で最大利用時間を30分と設定されています。後続車がスムーズに利用出来る様、時間終了迄に車へ戻りましょう。
・充電ケーブルは駐車枠内へはみ出さない様に戻し、パイロンを置いている施設は元へ戻しましょう。
<留意事項>
・チャデモ急速充電器の多くは、車両側の電源をオフとして充電スタートしないとエラーとなります。(充電開始後にオンとする事は可)
※テスラ車でのスーパーチャージャー利用時には車両側のON/OFF状態は関係ありません。
・道の駅や役所等、一部無料施設は営業(開庁)時間に利用可能です。
・一部の小容量蓄電池型の急速充電器は連続充放電には向いていない為、先行利用車がある場合には終了を待たずに充電を見送って近隣施設を利用した方が効率的です。
充電カードは大きく分けて、メジャーなe-Mobility Power(旧ジャパンチャージネットワーク)やエコQ電を始めとした「充電サービス系」と、「自動車メーカー系」に大別されます。
以下、急速充電を中心に各社契約プランをご紹介致します。
国内最大数を誇るe-Mobility Powerをはじめ、近年多くの充電サービスがスタートしています。
各自動車メーカー系の充電サービスは、車両オーナーのみが利用出来るサービスとなっています。
WAON、nanaco等のプリペイド(前払い)型の電子マネーが利用出来る商業施設では、お買い物ついでに充電設備が認証利用出来、リーズナブルな課金単価が設定されています。
各充電サービスでの、販促キャンペーンは試算に含みません。
また、新車購入時や紹介時の無料充電特典やクーポン等も試算へ含みません。
新車購入時の特典例:
・月額料金および充電利用料が1年間無料
・月額料金が1年間無料(充電利用料は別途必要) など。
(時間課金用)月間急速充電時間別、充電サービス各社支払額比較表
想定または実際の月間充電時間から、相応しいプランを比較検討する為の試算表です。
上記、各社個別の試算表と合わせてご覧ください。
(写真は名神高速 桂川PA上り 急速充電器90kW 充電ガン2本タイプ2台)
<これからの社会インフラとしての課題>
ガソリンや軽油は、給油量により課金単価が100円/L等と設定されています。対して多くの急速充電や普通充電設備では、時間課金となっています。
ただ、大容量車載バッテリーのEV車両増加と共に、同じ充電時間であっても車両毎の充電受入能力が大きく異なる為に、課金上は公平でない状況です。特に利用頻度の高い高速上SA,PAへ設置されている急速充電器では従量課金化が望まれます。
高速以外の施設においては、従量課金がようやく出てきましたが、数としてはまだまだ少ない状況です。
時間課金:充電した(車両側へ送電した)時間毎の単価設定。通常1分単位。 例:27.5円/分
従量課金:充電した(車両側へ送電した)充電量毎の単価設定。通常1kWh単位。 例:105円/kWh
※充電時に車両側で消費される電力がある為、車両側表示(充電量が表示可能な車両の場合)との若干誤差ありますが、課金根拠は充電器側表示の充電量となります。
最後に、
EVやPHEVのメリットを最大限に活かすために、基礎充電として会社・工場(営業車や従業員用)や自宅への普通充電設備の導入も合わせて検討される事をおすすめ致します。
掲載しているデータや計算値は調査時点であり、その正確性を何ら保証するものではございません。
詳細は各サービス提供元へ御確認下さい。 ’25/3時点